運転中にスマートフォンやカーナビ、車窓の景色などに意識が向いてしまう「脇見運転」は、居眠り運転と並んで業務車両の事故原因の一つとされています。本記事では、脇見運転が起きる主な要因を整理したうえで、企業として取り組める防止方法を解説します。
脇見運転とは
脇見運転とは、走行中に前方以外の対象へ意識や視線が向き、前方への注意が一時的に低下している状態を指します。スマートフォンの操作や着信確認、カーナビの操作、同乗者との会話、車窓の景色や看板など、脇見のきっかけとなる要因は日常の運転の中に数多く存在します。数秒程度の脇見であっても、走行速度によっては相応の距離を「見ていない状態」で進むことになり、追突や歩行者との接触といった事故につながるリスクがあります。
脇見運転が起きる主な要因
脇見運転にはいくつかの典型的なパターンがあります。
| スマートフォンの操作・着信確認 | 業務連絡の確認などで、走行中に画面へ視線を向けてしまう。 |
|---|---|
| カーナビ・車載機器の操作 | 目的地の再設定や音量調整などで、手元の操作に気を取られる。 |
| 同乗者との会話や後部座席への意識 | 会話に集中しすぎて前方確認がおろそかになる。 |
| 周囲の景色や看板への注意 | 慣れた道での油断や、目立つ看板・標識に気を取られる。 |
| 単調な運転による集中力の低下 | 長時間・長距離運転で意識が散漫になりやすい状態。 |
これらは特別な状況で起きるものではなく、日常的な運転の中で誰にでも起こりうる点が特徴です。
脇見運転がもたらすリスク
脇見運転の怖さは、「わずかな時間」であっても走行距離に換算すると大きな距離を無防備な状態で進んでしまう点にあります。例えば時速60キロで走行している場合、1秒間に約16〜17メートル進みます。2秒の脇見でも約33メートル、3秒であれば約50メートルを前方確認なしで走行することになり、前方の車両の減速や歩行者の飛び出しへの対応が大きく遅れる可能性があります。速度が上がるほど、同じ「数秒の脇見」でも進む距離は長くなるため、高速道路や幹線道路での脇見運転は特にリスクが高いといえます。
企業として取り組める防止方法
脇見運転の防止は、ドライバー個人の注意力に任せるだけでなく、企業として仕組みを整えることで実効性を高めることができます。
| 業務中のスマートフォン使用ルールの明確化 | 走行中の操作を禁止し、必要な連絡は停車時に行う運用を徹底する。 |
|---|---|
| 車載機器の操作方法の教育 | カーナビや業務端末の操作を、走行前に済ませる習慣づけを行う。 |
| 安全運転教育・ヒヤリハット共有 | 脇見運転につながりやすい場面を具体的に共有し、意識づけを行う。 |
| 走行中のドライバー状態を把握する仕組みの活用 | よそ見の兆候を検知し、注意喚起する機器を取り入れる。 |
前半の3つは主にルールや教育による「事前の対策」であるのに対し、最後の項目は走行中にリアルタイムで注意を促す「走行中の対策」です。両方を組み合わせることで、防止策の実効性を高めやすくなります。
DMSによるよそ見検知の仕組み
KMAXが扱う居眠り運転防止装置「AlarMe(アラーミー)」には、よそ見警告(左右のよそ見・視線逸脱の検知)が含まれています。車内に設置したカメラでドライバーの状態を継続的にとらえ、よそ見の兆候が見られた場合に音声で注意喚起する仕組みです。警告発生時の画像・映像はmicroSDに記録され、あとから安全確認や指導に活用できます。
ルールや教育だけでは気づきにくい「無意識のよそ見」を、走行中に機械的に検知できる点が、こうした機器を組み合わせる意義といえます。
よそ見警告など8つの検知機能を見る →活用例
配送ルートが日々変わる物流会社では、カーナビ操作による脇見が起きやすいため、目的地設定は出発前に済ませるルールとあわせてよそ見検知機能を活用し、走行中の傾向を月次で振り返るといった運用が考えられます。長距離バス会社では、単調な高速道路走行が続く区間で意識が散漫になりやすいため、よそ見警告の記録をもとに休憩のタイミングや運行ルートを見直す材料として活用することもできます。
業種別の活用方法を見る →導入時に確認すべきポイント
脇見運転対策として機器の導入を検討する場合、次の点を確認しておくとよいでしょう。
- 既存のルール・教育とどう組み合わせて運用するか
- よそ見警告の感度・判定間隔が自社の運行実態に合っているか
- 警告記録をどのように振り返り・指導に活用するか
- 導入をドライバーにどう説明し、理解を得るか
まとめ
脇見運転は、スマートフォンの操作や車載機器の操作、会話への集中など、日常的な運転の中で誰にでも起こりうるものです。ルール整備や教育といった事前の対策に加えて、走行中のドライバー状態を検知する仕組みを組み合わせることで、より実効性のある防止策につなげることができます。